今回は、弁護士の転職ということで、転職活動のロードマップについて書いてみたいと思います。
本記事は、当ブログの転職活動に関する記事を一覧でまとめています。
最初の転職活動のときは、不安があったり気が重かったりしますが（過去の管理人自身）、転職活動といっても、単純にいえば、
Step1：転職エージェントに登録する
↓
Step2：職務経歴書をつくる
↓
Step3：面接を受ける
そして内定を得る、これだけです。
仕組みはシンプルなので、初めての転職活動でも大丈夫で、特に心配ないです。
転職活動の流れと応募者側の作業
応募者側の作業としてやることは、以下の3つです。
【応募者側の作業】
- 転職エージェントへの登録（※任意ですが事実上必要）
- 職務経歴書の作成
- 面接の準備
転職活動の流れに沿って位置づけると、以下のような感じです。
【転職活動の流れと応募者側の作業】
- ＜登録＞
転職エージェントへの登録（作業①）
↓ - ＜応募・書類選考＞
職務経歴書の作成（作業②）＝スキルの棚卸しをする
↓ - ＜面接の準備＞
面接の準備（作業③）- 転職の一貫性を言語化（転職の軸をつくる）
- 転職の一貫性を踏まえたFAQの作成
- 会社情報の調査
↓
- ＜面接＞
↓ - ＜内定＞
当ブログの転職記事
この流れに沿って、当ブログでは、個別の転職記事を書いています。
興味のある方には、流れで読んでもらったり、関心のあるところをピックアップしたりしてもらえればと思います。
step
1＜登録＞
転職エージェントに登録する
（１）分野特化型のエージェント
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【弁護士の転職】転職エージェント選び｜士業特化型エージェント
続きを見る
（２）一般型のエージェント
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【弁護士の転職】転職エージェント選び｜一般型エージェント
続きを見る
（３）新しい転職サービス
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【弁護士の転職】転職エージェント選び｜新しい転職サービス
続きを見る
（４）補足知識（エージェントの報酬構造など）
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【弁護士の転職】転職エージェントからの応募者の見え方｜エージェントの報酬構造・料率
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step
2＜応募・書類選考＞
職務経歴書を作成する＝スキルの棚卸しをする
（１）内容面
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【弁護士の転職】職務経歴書の書き方①｜内容面ー最初の転職時の悩み
続きを見る
（２）形式面
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【弁護士の転職】職務経歴書の書き方②｜形式面ービジュアル的な綺麗さも意識しよう
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（３）注意点
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【弁護士の転職】職務経歴書の書き方③｜注意点ー悪目立ちすることはやめておこう
続きを見る
（４）採用側から見た景色
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【弁護士の転職】職務経歴書の書き方④｜採用側から見た景色
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step
3＜面接の準備＞
面接の準備をする
（１）転職の一貫性を言語化する（転職の軸をつくる）
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【弁護士の転職】面接の準備①｜「転職の一貫性」を言語化する
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（２）FAQ（想定問答）を作成する
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【弁護士の転職】面接の準備②｜FAQ（想定問答）の準備
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（３）会社情報を調査する
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【弁護士の転職】面接の準備③｜会社情報の調査
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step
4＜面接＞
面接を受ける
▽ 転職面接の進み方
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【弁護士の転職】転職面接の進み方
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step
5＜内定＞
Congratulation！！！＼(^o^)／
ハイレイヤー／外資系インハウスローヤーへの転職
管理人はハイレイヤーに絞った転職や外資系は未経験なのですが、そういったものにも詳しそうな、オススメのブログを紹介します。
▽ 転職キャリアルール / にゃんがー
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転職キャリアルール | 外資系弁護士サラリーマンによる転職術
www.career-rule.com
外資系企業勤務の弁護士サラリーマンで、複数回転職して法律事務所、日系企業、外資系企業などの経験がある（プロフィール欄より）との、にゃんがーさんのブログです。
全部読んでいるわけではないですし、管理人の体験してない領域なので、肌感としてはよくわからない（なので、あくまでご自身で判断してほしい）のですが、内容もデザインも好きなブログです。
ハイレイヤー転職／外資系インハウスローヤーへの転職などにご興味の方は、一度見てみられてはいかがでしょうか。
結び
今回は、弁護士の転職ということで、転職活動のロードマップ（当ブログの転職記事一覧）について書いてみました。
また、だいぶ以前になりますが、「弁護士の転職物語」というタイトルで全部で十数回の連載記事も書いています。
▽ 弁護士の転職物語
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弁護士の転職物語①－転職活動の開始－
続きを見る
何かの参考になれば幸いです。
［注記］
本記事を含む一連の勉強記事は、過去の自分に向けて、①自分の独学や経験の記録を見せる、②感覚的な理解を伝えることを優先する、③細かく正確な理解は書物に譲る、ということをコンセプトにした読みものです。ベテランの方が見てなるほどと思うようなことは書かれていないほか、業務上必要であるときなど、正確な内容については別途ご確認ください。また、法改正をはじめとした最新の情報を反映しているとは限りませんので、ご注意ください。