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【弁護士の転職】転職エージェント選び|士業特化型エージェント

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過去記事では転職話のアクセスが多かったので、今回は、弁護士の転職ということで、転職エージェント選びのうち分野特化型エージェントについて見てみたいと思います。

最初の転職だと、

  • 応募する会社(or事務所)をどうやって探すか? 
  • エージェントを利用して探すとして、どのエージェントを選んだらいいのか? 

と、迷うかもしれません。

ネットで検索すればわかることかもしれませんが、管理人の実際の体験を交えつつ、独断と偏見でお伝えしたいと思います。

応募する会社をどうやって探すか

まず、応募する会社(or事務所)をどうやって探すかですが、基本的には、やはり転職エージェントを利用した方が効率的です。

自分で企業の採用ページをひとつひとつ探すとかは、忙しい弁護士業務をこなしながらするのは、実際上ほぼ無理ではないかなと思います。

探す方法は3通り

探す方法としては、以下の3通りがあります。

①から③にいくに従って、他人からサポートを受ける割合が増えるような感じです。

応募先を探す方法内容
①自力で探す誰の力も借りず完全に独力で探す。ひとつひとつの企業・事務所の採用ページを見に行く、友人知人のツテをたどる など
サイト型の転職サービスを利用する転職サイトに登録して、当該サイトに登録している企業・事務所の中から自分で応募したい先を探す。リクナビNEXT、ひまわり求人求職ナビ など
エージェント型の転職サービスを利用するエージェントが応募先企業・事務所の候補を紹介してくれる。その中から選んで応募する。本記事をご参照

②のサイト型と③のエージェント型の違いが、最初はわかりにくいと思いますが、要するに、サポートに人(=エージェント)が入るかどうかの違いです。 

エージェント型というのは、「この会社どうですか?」「そうですか、では他にこんな会社はどうでしょう?」といったように、エージェントが案件を向こうから紹介してくれて、応募先との連絡役もやってくれる、というものです。

これに対して、サイト型というのは、サイトに登録して、当該サイトに登録している企業・事務所に応募する、というものです。要するにプラットフォームですね。

エージェントのように向こうから案件を紹介してくれるのではなく、あくまでも自分で応募先を探す、応募も自分でする(サイトを使って)、ということになります。

「リクナビNEXT」が最もオーソドックスですかね。「ひまわり求人求職ナビ」というのもありますが、サービスとしてどうなんでしょうね(日弁連が運営する弁護士・修習生専用の求職システム)。管理人自身は使ったことないので何ともいえませんが、個人的には、一目見てパッとしなかったので、利用を考えませんでした。

それぞれの方法の特徴

繰り返しになりますが、基本的には、エージェントを利用した方がいいです。働きながら探す場合、あまり応募先探しに手間をかけられる余裕がないためです。

ただ、エージェント型は、成約したときに企業側から成果報酬を受け取る、というビジネスモデルであるため(応募者側は、普通、無料で利用できる)、成約できそうになったら、畳みかけてくる人も多いです。

候補企業の紹介も、とにかく次から次へと紹介してくるエージェントサービスもあるので(エージェントサービスごとにある程度個性がある)、必ずしも「マイペースでやる」という感じとは限りません。

なので、マイペース一徹!という人は、サイト型でもいいのかもしれません。これは、マイペースで出来る一方で、探すのは自力、ということになります。一長一短、という感じですかね。

また、あまりこういう人は多くないと思いますが、自分で一本釣りしたい特定の会社あるいは業界が決まっているとか、友人知人のツテで行く場合は、「自力で探す」でもいいんでしょうね。

ただ、実際には、

  • 忙しくて自分で探す余裕がない、
  • ピンポイントで行きたい会社や業種が決まっているわけではなく、転職活動しながらそこも考えていきたい、

という人が多いと思いますので、基本的にはエージェント型になる、ということです。

もちろん管理人もそうでした。

管理人の場合

管理人の場合は、「弁護士」「転職」でGoogleで検索して、当時、TOP2的にヒットした2社のエージェントサービスに登録して、転職活動をしました。

当時は、一応パターンとしては上記①~③の3つの方法があるのだということもわかっていませんでした(なので、別にわかっていなくても問題はありません)。

とにかく検索して、「エージェント??ふーん??」みたいな感じで、あまり考える時間や余裕もなかったし(当時イソ弁で余裕なし)、周りに同じようなことを考えている人もいなかったので、一人で突撃していくような感じでした。

どのエージェントを選んだらいいのか

では次に、どのエージェントを選んだらいいのかですが、結局、ググって探して、ピンと来るものに登録するのが一番だと思います。

が、それでは記事を書いていてつまらないので、決めきれない人・勇気が出ない人のために、あえて2択でプッシュしたいと思います。

あえて2択! 

その2社とは、

MS-Japan」と「C&Rリーガルエージェンシー

です。

この2つはいわゆる分野特化型のエージェントです。MS-Japanは士業括り、C&Rは法律家・法務部括り、といっていいのではないかと思います(大雑把にいうと)。

私が最初に転職したときは、とりあえず検索して出てきたこの2社に登録しました。その後、無事決まったので、間違いではなかったと思います。話しやすかったですし、サービス内容も良かったです。こんなサービスが無料で受けられるんだ、と当時は若干感動すらしていました。

ちょうどこの2つは、サービス特徴が対になっている感じなので(注:管理人の独断と偏見です)、後から振り返ってみても、組み合わせとして良かったのではないかと思います。

MS-Japanは、応募者側には担当者はつかない、バンバン案件が飛んでくる、C&Rは応募者側に専属の担当者がついてくれる、丁寧に考えてくれる(ただ、その分、やや紹介スピードが落ちる)という感じ、でした。

まとめると、以下のようなイメージです(管理人の個人的感想)。

分野特化型エージェント担当者の付き方案件紹介のイメージスピード感など
MS-Japan応募者側には担当者はつかない(各会社に担当者がいるのみ)。
ゆえに、各会社の担当者(つまり複数人のエージェント)とコミュニケーションをとる必要がある。
各会社の担当者から、案件が個々に、バンバン飛んでくる。バンバン飛んでくる、とにかく早く紹介してくれる。紹介の数は多く、案件の種類も豊富。
他方、色んなエージェントとコミュニケーションをとる必要があるのでちょっとしんどいこともある。
案件にバラつきがあるのは目を通すのに若干手間はかかる一方、意外な出会いもさせてくれたりする。
C&Rリーガルエージェンシー応募者側に専属担当者がついてくれる。
ゆえに、この担当者とのみコミュニケーションをとればOK。
専属担当者が自分の職務経歴に合うと思う案件を紹介してくれる。案件を練ってくれているのか、統一感がある印象。専属担当者とのみコミュニケーションをとればいいので、コミュニケーションは楽。
他方で、スピード感はやや落ちるか。
また、一人の専属担当者が選んでくれる分、その人のセンスが自分と合うか合わないかが重要になってくる。これも良し悪し。

今だったら 

今だったらこれに弁護士ドットコム(弁護士ドットコムキャリア)を足すことを検討するかもしれません。管理人が転職した当時は、同社はまだこの分野に進出していなかったと思います。

話が逸れますが、最近、弁護士ドットコムの事業多角化が顕著ですよね。クラウドサイン(電子署名)とか、BUSINESS LAWYERS LIBRARY(法律書籍のサブスク)とか。リーガル関連サービスのコングロマリット、のようなものを目指してるんでしょうか。

”リーガル関連サービスと言えば弁護士ドットコム”みたいに、楽天経済圏のような丸抱えプラットフォームというか、「ここ行けばリーガル関連サービス全部用意できる」みたいなものを目論んでいる感じがします。

もはや単なる弁護士マッチングサービスのイメージを超えつつありますね。ただ、管理人自身は現時点ではどれも利用したことがないので、あまり具体的に話せる話題がありません。

結び

以上が、振り返ってみると、管理人の転職経験では最初の頃の感触でした。

エージェントサービスの登録後は、エージェントとのコミュニケーション→応募→面接→内定へと進んでいきます。シンプルに言ってしまえばそれだけではあります。

何をそんな当たり前のことを、と思われるかもしれませんが、ただ、最初は未知のものって怖いものです。当時、管理人の周りには同じことをしてる人は1人もいなかったので、ある意味孤独でした。

今は管理人の時分よりもっと一般的になっているように思いますが、身近にそういう人がいるかどうかはまだ心もとないですし、いない人もいるのではないかと思います。

この転職話は、過去の自分に向けて(当時の自分としてはこういうことを教えてくれる人がほしかった、という人になったつもりで)書いていますので、初歩的と感じる方はご容赦ください。

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管理部門・士業特化型エージェント 【MS-Japan】

[注記]
本記事は管理人の私見であり、管理人の所属するいかなる団体の意見でもありません。また、正確な内容になるよう努めておりますが、誤った情報や最新でない情報になることがあります。具体的な問題については、適宜お近くの弁護士等にご相談等をご検討ください。本記事の内容によって生じたいかなる損害等についても一切の責任を負いかねますので、ご了承ください。

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