今回は、弁護士の転職ということで、転職面接の進み方や回数について書いてみたいと思います。
実際に転職活動をして体験するのが一番手っ取り早いですが(やっていくうちに自然とわかってきますので、それで事足ります。管理人もそうでした)、話として聞いておくことで、チャレンジする心理的ハードルが下がったり、イメージできることで安心できる面もあるかもしれない、という記事です。
ではさっそく。
基本パターン
面接の進み方の、世間的に“正式”とされる基本パターンは、以下のようなものではないかと思います。
- 面接①:人事によるスクリーニング
- 面接②:部付き部長つまり部門責任者(←これが本番)
- 面接③:役員又は社長
つまり、フルで行った場合、面接は3回です。
少し補足すると、以下のような意味合いで進むのが、一般的に正式とされる面接の進み方かと思います。
面接①=人事による定型的なスクリーニング
→これは、別の言い方をすれば足切り。人的属性つまり会社にフィットしそうなパーソナリティ(持ち味・個性)かどうかや、退職の理由・転職の軸に関するチェック
面接②=所属部門の責任者の判断
→これが最重要。スキルセット、パーソナリティ、ミスマッチにならないか等の判断
面接③=役員レイヤーによる確認
→これは、多くは儀式的だが、ここでハネられることもあり得る
ただ、この3つは、3回という面接の回数として分かれるというよりは、採用する会社側としては、その3方向からの検討が必要という話で、実際には、面接の回数は2回以下に圧縮されることが多いように思います。
実際のパターン(管理人の経験)
くり返しになりますが、上記に書いたところは、面接の進み方というよりは機能的にそう分かれるという話で、管理人自身は、面接が3回行われるのに出会ったことはないです(管理人の体験としては、これまで面接の回数が2回を超えたことはない)。
弁護士の法務転職の場合は、多少下駄を履かせてもらってるのかもしれない。別にそんなことはないのかもしれません。どちらなのか、そのあたりはよくわかりません。
①又は③が、②に統合されるのが普通であると感じます。①も③も、②に統合されて、1回で終わるケースもあります。部門責任者自身が執行役員や役員であるケースもありますので。
いずれにせよ②が本番です。②の部門責任者との面接は、絶対あります(当然ですが)。
早い話が、直属の上長で一番偉い人(責任者)の判断が最も重要、ということです。言ってしまえば、①の人事面接は露払いのようなものですし、③の役員面接は、最終確認(もちろん気を抜くことはできないが、ある意味では儀式的なもの)なので。
なお、規模が小さい会社ほど変則的なケースもあり、最初に社長が出てきて、次に部門責任者になるようなケースもなくはないらしいです(管理人自身は経験したことがないが、聞いたことはある)。
オファー面談
そのほかに、オファー面談というのがある場合もあります。
オファー面談の正確な意味については適当にググってみてほしいと思いますが、要するに、会社としては内定を出すことに決めたのでもう面談は本来必要ないはずだけれども、そこをもう一発押して、実際に会って内定条件を伝えるための面談です。
採用条件通知書は当然出すわけですが、それを手渡しにしつつ、いま一度顔を合わせて会話するようなイメージになります。
実際は、応募者を採用したい競合他社が多数想定されるときに、早めに面接が終わった会社が、もう一度顔を合わせて話すきっかけというか、会う口実をつくるために機能していることが多い、と思われます。
面接当日の進み方
ついでに、面接当日の進み方についても、若干触れておこうと思います。
- 挨拶、お互いの簡単な自己紹介
- 面接官からの質問
- スキルや職歴に関する質問
- 転職の軸に関する質問
- 労働条件(経済条件)に関する質問
- 応募者側からの質問
- 面接の前または後に知識テストがあることもある
これが基本パターンかなと思います。もちろん、常にこのパターンというわけではないので、ひとつの型みたいなものですが。
面接における質問の種類やパターンについては、以下の関連記事にくわしく書いています。
結び
今回は、弁護士の転職ということで、転職面接の進み方や回数について書いてみました。
何回か面接に行って実際に体験していけばわかることではありますが、最初の転職活動の頃って不安やストレスが強いので(過去の管理人自身)、多少なりとも和らげるのに役に立てばと思います。
▽転職活動のロードマップ
-
【弁護士の転職】転職活動のロードマップ
続きを見る
以前の記事になりますが、「弁護士の転職物語」というタイトルで全14回の連載記事も書いています。
▽関連記事|弁護士の転職物語
-
弁護士の転職物語①|転職活動の開始
続きを見る
[注記]
本記事は管理人の私見であり、管理人の所属するいかなる団体の意見でもありません。また、正確な内容になるよう努めておりますが、誤った情報や最新でない情報になることがあります。具体的な問題については、適宜お近くの弁護士等にご相談等をご検討ください。本記事の内容によって生じたいかなる損害等についても一切の責任を負いかねますので、ご了承ください。